DXを進めたはずなのに業務が複雑になった理由

不動産業界でもDXの必要性が叫ばれるようになり、顧客管理システムや電子契約、業務支援ツールを導入する会社は増えています。
しかし現場からは、「DXを進めたはずなのに、業務がむしろ複雑になった」「以前より手間が増えた気がする」といった声も少なくありません。
なぜDXは、必ずしも業務効率化につながらないのでしょうか。

DXの本来の目的と不動産業界で起こりがちな誤解

DXとは、デジタル技術を使って業務や組織のあり方そのものを変革する取り組みです。
本来の目的は、業務の効率化や生産性向上、競争力の強化にあります。
しかし不動産業界では、DXが「新しいツールを入れること」そのものにすり替わってしまうケースが多く見られます。
目的よりも手段が先行してしまうことが、つまずきの第一歩となります。

理由① ツールが増えすぎて管理が煩雑になる

DX推進の名のもとに、営業用、事務用、管理用と次々にツールを導入した結果、かえって業務が分断されてしまうことがあります。
顧客情報が複数のシステムに存在し、どれが正しいのか分からない状態では、確認作業や転記作業が増えるだけです。
ツール導入が業務全体の最適化につながっていないことが、複雑化の大きな要因です。

理由② 業務フローを整理しないままDXを進めている

紙やExcelで行っていた業務を、そのままデジタルに置き換えただけでは、根本的な改善にはなりません。
非効率な業務フローを見直さずにシステム化すると、「入力項目が増えた」「確認工程が増えた」と感じやすくなります。
DXは業務の見直しとセットで進めなければ、効果を発揮しません。

理由③ 現場が置き去りになっている

経営層や管理部門主導でDXを進めた結果、現場の業務実態とシステムが合わないケースも多くあります。
操作が難しい、実務に合わないと感じれば、現場では独自ルールやアナログ対応が残り、二重作業が発生します。
現場の理解と納得を得られていないDXは定着しないという点は、不動産業界でも共通です。

DXを立て直すために見直すべき視点

DXがうまくいっていないと感じたときは、ツールを増やすのではなく立ち止まって考えることが重要です。
どの業務を、なぜ効率化したいのか。
情報はどこで一元管理すべきか。
こうした視点から業務全体を整理し、必要な仕組みだけを選び直すことで、DXは本来の力を発揮します。

DXは導入して終わりではなく、継続的に見直し、育てていく取り組みです。
業務が複雑になったと感じるのは、DXの方向性を修正するタイミングともいえます。
不動産DXに関することはネオスまでご相談ください。